アメリカ発のトヨタ自動車への非難は日米だけでなく、世界を巻き込む大問題に発展しました。日本のトヨタ自動車をめぐる今回の問題は、一民間企業の問題にとどまらず、ものづくりニッポン全体の危機管理、問題処理能力に対する姿勢が問われる案件であると同時に、アメリカ自動車業界から仕掛けられた日本ブランド自動車に対するなりふりかまわぬ挑戦であったような気がします。
トヨタがアメリカで騒がれるきっかけとなったのは、ブレーキがマットに絡み暴走した結果、死亡事故を起こしたことから始まったと記憶しています。当初、トヨタ側はその対応に迅速性・適切性を欠き、問題をこじらせてしまった感は否めないと思います。
この事故当時、トヨタ側は「アメリカの運輸当局も車両自体には問題はないと認めている」という文書を出したとニュースで報じていたのを私は記憶していますが、この問題は技術的に問題があったかどうかではなく、さらにその奥に潜むアメリカ側の意図を的確に把握すべきだったのではないでしょうか。また、死亡事故が発生したという事実をメーカーとして、もっと重く受けとるべきだったと思います。
ドル箱車種であるハイブリッド車のブレーキ不具合の苦情に対しては当初、「運転者の感覚の問題だ」とし、その実、裏で設計変更をしていたことが明るみに出てしまったとのこと。メーカー側によるこれら一連の対応は米議会の取り上げることになってしまいました。
これら一連の流れは、このところ不振を続ける米国ブランドに対し、一人勝ち傾向にあるトヨタと、技術立国ニッポンに対するバッシングの側面も感じられます。ひと昔前までの日米自動車貿易摩擦のころは日本側の『輸出自主規制』によって対応しました。しかし現地生産の拡大にともない、日本からの輸出規制に意味がなくなってしまった現状では日本ブランドそのものをバッシングするのが最も効果的な方法なのです。
今回はそういうバッシングに対する迅速・適切な対応が必要だったはずです。トヨタほどの日本を代表する大企業にして、結果として後手にまわる鈍い対応となってしまい、悔いの残るものとなったと思います。
日本には“禍を転じて福となす”という諺があります。経済・産業分野においても戦後の荒廃からの脱却ののち、二度にわたるオイル危機や為替の急速な円高など日本を襲った危機に際し、国をあげて智恵を出し合い、省エネ技術や効率化、コストダウンに取り組み、危機を克服しました。日本は危機に直面したとき、その危機をむしろ糧として強固な体質を作る“クライシス・イーター”としての素質があるのです。そして危機が去ったあとには以前にまして強固になるのです。トヨタ自動車も今回の問題をネガティブにとらえるのではなく、より前進のチャンスととらえ、反省すべき点は反省し、改善すべき点は改善し、より透明性と消費者目線にたったメーカーとして、今回の危機を餌として今後さらなる飛躍をとげる“クライシス・イーター”であることを期待したいと思います。
次の新車モデルは『トヨタ・クライシスイーター』という名で発表してはいかがでしょうか。
河合将介(skawai@earthlink.net) |